各様式の詳細

ここでは、復職名人にて用いる様式の詳細について説明します。


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療養・復帰準備状況報告書

療養期間中全体(つまり、療養開始時から復帰するまで)を通して、使用する様式です。療養状況や復帰準備の状況を把握するための書類で、必ず手書きで作成のうえ、週1回郵送により提出を求めます。
 そもそも長期の欠勤や休職は、復帰の意思があることが前提です。「休職期間ぎりぎりまで、傷病手当金を受給したら、退職します」というようでは、休職は認められません。そのため、復帰する意思があることを客観的に判断するために、療養に専念したり、復帰準備を進めたりするなどの実際の行動は不可欠といえます。そこで、この様式の提出をもって、復帰意思の表れとしてとらえることにしています。裏を返せば、この様式が提出されない場合、復帰意思がないとみなさざるを得ないことになります。つまり、組織としては長期欠勤や休職を維持するかどうかについて検討することが避けられない状況ということです。
 一方で、特に療養初期は様式の作成や提出そのものが本人にとって負担になることも想定されるため、家族による代理提出や、チェックをつけるだけで他の記載はせずに提出することも認めています。
 以上の説明を、療養開始時の面接にて本人や家族にしておくことで、適切な提出を促すことができるはずです。


復帰準備完了確認シート

復帰準備が完了したことを確認するための様式で、3~4段階評価のチェック項目を、四つのパートにまとめて構成しています。基本的には職場で求められる水準(=復帰基準)が最も数字が大きい選択肢になっており、期待される水準と照らし合わせて、自分の現状を確認することができる様式です。
 復帰基準は「完全な労務提供ができること」ですので、このシートに問題がない(=すべての項目で、最上位に○が付く)状態になるまでは、復帰準備がまだ完了していないと判断します。ただし、単にすべての項目に最上位に○をつければ、次のステップへ進めるというわけではありません。復帰準備期の最後に行われる「復帰判定予備面接」にて、最上位に○をつけていることが妥当かどうか、本人に説明を求めます。その説明内容を踏まえて、会社が復帰準備が完了したかどうかを判断します。
 よく「すべて最上位に○をつけるというのは、厳しすぎるのでは」という質問があります。確かにそうかもしれませんが、ここで重要なのは、だからと言って会社側から基準を下げてはいけないという点です。基準を下げるということは、「復帰時に完全な労務提供でなくても構わない」と言っていることに等しい状況です。その状態から完全な労務提供に移行できる保証はまったくありません。要するに、復帰後にちゃんと働けるかどうかは、誰も知る由はなく、少なくとも本人にしか述べることはできません。だからこそ、本人が自信をもって最上位に○をつけることができるまでは、復帰準備が必要なのです。


主治医意見書

健康基準について、主治医意見を確認する様式です。両面印刷で使用することを想定していて、表面に復帰基準と労働契約に基づく労働条件が示されており、裏面で復帰可能か、療養の延長が望ましいかを二択で確認します。重要なことは、復帰基準や労働条件は、会社と労働者の二者間の合意に基づいて決められたもので、あくまで前提となる基準や条件に基づいて働かせることについて、ドクターストップするかどうかという点のみを意見として求める点です。


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