「復職名人」は、メンタルヘルス不調の社員への対応にお悩みの会社に対して、業務遂行レベルに基づくメンタルヘルス対応による支援を行い、復職成功率の向上やメンタルヘルス不調者数の減少などに貢献します。
こんな従業員に困っていませんか?
- メンタルヘルス不調で休職・復職を繰り返している
- 遅刻や欠勤、急な有給申請など勤怠が乱れている
- 数週間のつもりだった軽減勤務が解除されずにいる
- 「この業務をすると体調が悪くなる」と主張して特定の業務を引き受けない
こんなことが問題になっていませんか?
- メンタルヘルス不調者の対応方法がわからない
- 担当者や上司の力量、経験に左右される
- 同じ職場の従業員に多大な負担がかかっている
- 復職後にちゃんと働けている人に対してもレッテルが貼られている
- 会社にとって本当に必要な人材が復帰できない
- 制度を悪用している不誠実としか思えない社員に振り回される
従来型のメンタルヘルス対応がうまくいかない一番の要因は、病院で行われている治療の考えを職場にそのまま持ち込んだこと(医療的健康管理による対応)にあると考えています。
人事担当者は医療の専門家ではありませんので、医学的知識や経験に乏しいことが多く、結果として主治医の診断書に基づいた、異動や業務内容の変更といった、会社にとって重要である人事的な事項まで委ねることになり、私たちの言う「難渋事例」が発生していました。
「復職名人」を使ったメンタルヘルス不調者対応とは
「職場は働く場所である」という原則を基にした対応です
あまりにも当然のことであり、本来なら改めて確認するほどのことではありませんが、職場は「働く場所」です。しかし、従来型の対応は医療の考え方を職場に持ち込んでしまった結果、この原則が崩れたケースがいくつも発生し問題になっています。
復職名人はこの「職場は働く場所である」という原則を根底とするため、他の社員の方々にとっても非常に公平な対応となります。
通常の労務管理と同じように対応できます
人事担当者や上司の方々がメンタルヘルス不調者の対応で困るのはなぜでしょうか。身体的な怪我や病気、あるいは育児や介護などで一時的に職場を離れる場合と一体何が違うのでしょうか。
私たちは、諸問題を職場における「通常の労務管理」で対応できるかどうかに違いがあると考えています。
例えば、身体的な怪我や病気から回復して職場に復帰した方が、「今日ちょっと体調が優れないので遅刻します」というようなことが度々あるか、あるいは上司が「自分の指導で病気を悪化させてしまうかもしれない」と躊躇することがあるかなどです。
つまり、メンタルヘルス不調の方に対しては、このように通常の労務管理で対応できない「特別扱いの状態」になっていないか、ということです。
復職名人ではこの点を解消し、メンタルヘルス不調を特別扱いすることなく対応できます。
復職名人は効果が高く、人事担当者の負担が少ない対応です
「復職名人」が用いる手法は、岡山大学産業医グループの高尾総司准教授が10年以上の対応実績をもとに、多くの企業の協力を得て構築した「業務的健康管理」で行うメンタルヘルス対応です。
復職名人を導入することで、次のような改善が期待できます。
- 難渋事例が発生する素地を改善でき、休職・復職を繰り返すケースや、休職が長期化する案件、困難事例の激減が見込めます。
- 復職した社員の方も、従来の対応よりも高いパフォーマンスを発揮できるという調査結果が出ています。
- 個々の案件に対して個別の対応を検討する労力が軽減され、人事担当者の負担や会社のリスクも少なくなります。
業務遂行レベルに基づくメンタルヘルス対応の導入実績
復職名人は、岡山大学産業医グループの高尾総司准教授が10年以上の対応実績をもとに開発した手法で、平成22、23年度には厚生労働省の研究費補助を受けてその手法の効果が確認されています。現在、岡山や東京、大阪、福岡など全国100社以上で導入が進んでいるほか、全国各地で自治体への導入も盛んに進んでいます。