家族の立ち位置は？
私たちはメンタルヘルス対応において、家族の関与をかなり重要視しています。
では、家族はメンタルヘルス対応の中でどのような立ち位置と言えるでしょうか。家族は、本人の完全な味方であり、かつ冷静な第三者としての役割を担うものと考えています。
家族は本人の味方
まず家族は、本人の不利益となるような対応は基本的にはしません。療養期間中の本人のサポートに始まり、面接への同席や、復職後の本人の治療上のサポートなど、家族にしかできないような、支援者としての役割があります。
本人の状況によって左右される部分であり、会社としてはどうしようもありませんが、やはり家族のサポートの有無が、療養期間の長短や、再発率に影響することは否定できません。
もちろん、時には休んでいる本人に対して非協力的な家族もいるかもしれませんが、それはある意味でこれまでの本人と家族との関係によって決定される「家庭内」のことです。会社としては基本的には家族に対しては、社会的な建前にのっとって「支援者」としての期待をすることには変わりはありません。
本人の代わりに本人のために判断する役割
これらの役割に加えて、高尾メソッドでは新たな家族の役割として、本人のその時の意には反していても、長期的な視点などから本人の利益になる選択を、本人に代わって判断することも、期待しています。
例えば、勤怠が乱れている就業中の社員について、療養を説得しても、本人は休むことを頑なに拒み続けることがあります。特にメンタル疾患の場合に、このような事態がよく起きます。
しかし、この状態が続くことは、療養の開始が遅れることになり、治療面でも本人の不利益となります。またそれだけにとどまらず、状況によっては就業規則に基づき、会社として処分せざるを得ないなど、職業生活面でも不利益が発生する可能性もあります。
そのような場合に、家族に対して、現在の問題点や会社の立場を説明して理解してもらい、家族から本人の療養を説得してもらう。場合によっては当座は説得できなくても、会社の「要休業」という判断を理解してもらっておき、相互理解にもとづき後日提出された療養申請を遡及して適用するという解決策も考えられます。
要するに、冷静な第三者として状況を理解してもらい、それに加えて本人の全面的な味方であるという立場から、療養の説得に協力してもらう、というイメージです。
これは、他の関係者には担うことが難しい、家族にしか期待できない役割と言えるでしょう。
具体的にどのように関わってもらえばよいか？
家族には、とにかく早い段階から関わってもらうことをオススメしています。
例えば、療養導入時点であれば、その面接の際から、療養初期であれば、療養説明実施時、復職準備期間中であれば、次の本人との面接時など、あらゆるきっかけを捕まえて、早めにコンタクトを取るのが最善の策です。
誤解を早く解消する
早めの対応をオススメする理由の一つは、問題が大きくなる前に家族と関わることで、誤解が生じることを防げるからです。
従来型の対応だと、家族はどうしても本人経由の情報しか取得できず、偏った考え方になりがちです。このようにして生じた誤解が大きくなる前に、早めに状況や会社としての考え方を伝えることで、家族としての適切な役割を担ってもらうことが期待できます。
全事例家族の関与を得る
家族の関与を得るという話をすると、よく困った事例だけ関与してもらおうとする企業がありますが、基本的には全ての事例で、家族の関与を得ることが重要です。どの事例が困った事例になるのか分かりませんし、困ってしまった事例はすでに家族の関与を得るのが遅すぎたとも言えます。
最近では、内定者のご家族に対して会社からアプローチするなど、家族との関わりを強めている会社が増えてきています。
これから社員になる内定者にさえもこのようなサポートをするのであれば、現に戦力として活躍している社員に対して、これ以上のサポートをすべきではないでしょうか。
立派な成人なのに、家族の関与が必要？
もちろん、本人が正常な判断に支障がない状態であれば、家族の関与の必要性は少し下がりますが、メンタル不調を理由として、問題が大きくなっているわけであり、その意味でも家族の関与は必須であると言えましょう。
また、病気休職制度は、場合によっては雇用終了につながる可能性がありますので、家族にとっても重大な事態といえます。
直ちに休職期間満了とならない場合であっても、例えば再発→再休職を繰り返してしまうと、結果的に通算により満了退職となることも想定されます。
そうならないためにも、家族に期待される役割があるわけですし、家族にとっても一大事なわけですから、家族自身のためにも、関与してもらったほうが良いと言えるのではないでしょうか。