「復職名人」が用いる手法の考え方や対応方法についてご紹介します。
療養中の支援
従来までの対応とは異なり、復帰直後からフルタイム勤務ができるように、療養中にしっかりと復帰に向けた準備をしてもらいます。会社としては、復帰準備が万全で業務に支障がないと判断できるまでは復職を許可しません。
具体的には療養中は次のステップを踏んで対応します。各ステップで休職者本人から提出してもらう様式があり、ルールとマニュアルに沿って淡々と対応することになります。
１．療養開始
通常通り勤務できていないのであれば、休むしかありません。療養説明書を用いて療養開始後の手続きを説明し、療養を開始します。また合わせて、主治医に対して、復帰基準をお伝えします。
２．療養専念期
この期間は療養（服薬と休養）に専念する期間です。週１回の『療養状況報告書』を提出してもらいます。療養が一段落して、定期的な報告ができるようになったら、次の段階に進みます。
３．復帰準備期
病状が安定し、復帰に向けて準備を進める期間です。復帰した後に「通常の労務管理下において仕事がきちんとできる」ようにするための重要な期間です。この期間で復帰基準を満たすことを目指して、復帰準備に取り組んでもらいます。
具体的には引き続き『復帰準備状況報告書』を週１回提出してもらます。一定程度準備ができたことが確認できた段階で『復帰準備状況確認シート』を提出してもらい、仕事ができそうか人事および上司が確認します。
４．復帰検討期
実際に復帰可能な程度にまで回復しているかどうか、慎重に判断する時期です。『復帰申請書』と『主治医意見書』、そしてこれまでに提出された書類をもとに、最終的な復帰判定を行います。関係者全員の意見がそろってから、正式な復職を発令します。
５．復帰支援期
復帰後、一定の配慮を行う期間です。配慮期間後は、通常の労務管理下に戻します。なお、「一定の配慮」として時間外労働の免除と通院への配慮を１カ月間のみ行います。２カ月目からは上司の裁量で徐々に時間外労働を命じ、３カ月目からは通常の労務管理下＝他の従業員と同じように時間外労働も命じます。