従業員が療養を開始した際に、すぐにしておきたい対応を二つご紹介します。
療養説明の実施
療養開始したら、まずは出来るだけ早く、本人およびご家族に対して、面接を行います。
この面接では『療養の手引き』を用いて、復職に向けた流れや、各段階における手続き、とくに復帰基準や原職復帰の原則など、会社の考え方を伝えます。
なおこの段階は本人の病状のために、具体的な説明が困難な状況（あるいは適切ではない場合）も想定されます。また説明したとしても理解されず、適切に手続きがなされない可能性もあります。
そのため、基本的には本人への説明は簡単なものにとどめて、この段階からご家族と連携し、ご家族に具体的な説明をすることをお勧めしています。
ご家族の同席が難しい場合は、少なくとも、ご家族宛に手引きを郵送して、電話で追って確認するなどの対応が必要でしょう。
主治医への復帰基準の通知
発行された診断書に対するお礼という形で、主治医に対して、会社の復帰基準を伝えます。
冷静に考えると、そもそも休職規程は法律上義務ではなく、会社によって復帰基準もまちまちであることから、主治医としても具体的な復帰基準を把握していないと、治療目標が不明瞭なまま進めざるをえないことになってしまいます。
この早い段階で復帰基準を伝えることができれば、本人の治療にも有用であると言えるでしょう。そのため、遠慮することなく、適切な情報提供を行いましょう。
また、場合によっては、本人の受診タイミングに同行して、会社の復帰基準を直接伝えることも有効です。